環境配慮型オフィスチェアとは、再生材の活用や長く使える設計、使用後のリサイクルのしやすさなどによって、製造から廃棄までの環境負荷を抑えたオフィスチェアのことです。椅子は社員の人数分を一括でそろえることが多いため、どの製品を選ぶかで、資源の使用量や将来の廃棄量に大きな差が出ます。
この記事では、環境負荷を抑えたオフィスチェアの選び方とおすすめの製品を紹介します。
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1.環境配慮型オフィスチェアとは

環境配慮型オフィスチェアは、再生材を使っているか、長く使えるか、使用後に分別・リサイクルしやすいか、公的な基準で確認できるかの4つの観点で判断できます。「エコ」「環境に優しい」といった表現だけでなく、どの観点で配慮しているのかを確認することが大切です。
ここでは、環境配慮型オフィスチェアの4つの特徴を解説します。
(1)再生材を使って新たな資源の使用を抑えた椅子
再生材を使用したオフィスチェアは、使用済みの製品や部品から回収した樹脂、アルミ、スチールなどを原材料に活用した椅子です。新たな資源の使用量を抑え、資源の循環につなげられる点が特徴です。
(2)長く使えて買い替えと廃棄の回数を減らせる椅子
長期間使用できるオフィスチェアは、耐久性の高い構造や、劣化しやすい部品を交換できる設計が特徴です。1脚を長く使い続けることで、買い替えに伴う資源の使用や廃棄物の発生を抑えられます。
(3)使用後に分別・リサイクルしやすい椅子
リサイクルしやすいオフィスチェアは、金属・樹脂・布などの素材ごとに分解できる構造が特徴です。異なる素材を分別しやすくすることで、使用後の再資源化につなげられます。
(4)グリーン購入法などの基準で客観的に確認できる椅子
グリーン購入法の基本方針では、「いす」が「オフィス家具等」の特定調達品目に指定されており、環境負荷を低減するための判断基準が定められています。
この基準を満たす製品は「グリーン購入法適合」と表示されるため、メーカー独自の説明だけでなく、公的な基準に基づいて環境配慮の状況を確認できます。
参考:https://www.env.go.jp/policy/hozen/green/g-law/index.html
2.環境配慮型オフィスチェアを選ぶ5つのポイント

環境配慮型オフィスチェアを選ぶ際は、グリーン購入法適合の表示、再生材使用率、単一素材分解率、保証と部品交換、CO2削減の取り組みの5つを確認すると、製品同士を比較しやすくなります。
ここでは、環境配慮型オフィスチェアを選ぶ5つのポイントを解説します。
(1)グリーン購入法適合の表示を確認する
購入時は、メーカーのカタログや商品ページで「グリーン購入法適合」の表示を確認します。適合製品を選ぶことで、公的な基準に基づいた環境配慮型製品の調達につなげられます。特に、官公庁や自治体との取引がある企業では、調達方針を説明する際の根拠として活用できます。
ただし、適合表示だけで製品ごとの環境負荷の大小を比較できるわけではありません。あわせて、次に解説する再生材使用率や単一素材分解率なども確認します。
参考:https://www.env.go.jp/policy/hozen/green/g-law/index.html
(2)再生材使用率を数値で比較する
再生材使用率は、新たな原材料の使用をどの程度抑えているかを判断する材料になります。ただし、再生材使用率はメーカーや製品によって計算対象が異なるため、数値だけで比較することはできません。
例えば、「製品重量に対する割合」と「樹脂重量に対する割合」では、割合を算出する際の分母が異なります。比較する際は、製品全体に対する割合なのか、特定の素材に対する割合なのかを確認することが大切です。
使用率が公表されていない場合は、メーカーの資料や問い合わせを通じて、再生材を使用している部位や素材を確認します。
(3)単一素材分解率と材質表示で使用後のリサイクルのしやすさを確認する
オフィスチェアのリサイクルのしやすさを判断する際は、メーカーが公表する単一素材分解率を確認します。単一素材分解率は、製品を金属や樹脂などの素材ごとに分解できる割合を示す指標で、数値が高いほど使用後に分別しやすくなります。
あわせて、樹脂部品に材質表示があるかも確認します。材質表示があれば、分別の際に素材の種類を識別しやすくなります。
(4)保証期間と部品交換の対応で長く使えるかを確認する
オフィスチェアを長期間使用するためには、保証期間と部品交換への対応状況を確認することが大切です。特に、脚部や座面を支える構造体の保証年数は、メーカーが長期使用を想定しているかを判断する目安になります。
また、張地・キャスター・ガスシリンダーなど、どの部品を交換できるかも確認します。
購入時は、保証対象となる部位や適用条件に加え、補修部品の供給期間、修理対応の可否をメーカーや販売店に確認します。保証期間が長くても、すべての故障が無償修理の対象になるわけではないため、保証内容まで確認する必要があります。
(5)輸送や製品ライフサイクルでのCO2削減の取り組みを確認する
環境配慮型オフィスチェアを選ぶ際は、輸送や製品ライフサイクル全体でのCO2削減の取り組みも確認します。
例えば、部品を組み立てる前の状態で出荷する「ノックダウン出荷」は、輸送時の積載効率を高め、CO2排出量の削減につなげる方法です。また、製品に伴うCO2排出量をカーボンクレジットなどでオフセットしたCarbonNeutral®認証製品もあります。
一方、GREENGUARD認証は、室内の空気質に関わる化学物質の放散を評価するもので、CO2削減や資源循環とは目的が異なります。認証の名称だけでなく、評価対象や削減方法を確認することが大切です。
3.環境配慮型オフィスチェアのおすすめ5選
(1)コクヨ イング(ing)

「コクヨ イング」は、座面が前後左右に揺れる独自の機構を備えたオフィスチェアです。体の動きに合わせて座面が動く構造で、姿勢を変えながら使用できます。
環境性能では、再生樹脂使用率36.8%(樹脂重量比)、単一素材分解率88.1%とされており、グリーン購入法にも適合しています。再生資源の活用に加え、使用後の分別・リサイクルのしやすさにも配慮した設計です。
また、構造体は10年保証の対象となっており、長期使用を想定した製品です。環境配慮と座り心地の両方を重視し、執務席の椅子をまとめて入れ替えたい企業に向いています。
| 特徴 | ・グリーン購入法適合 ・座面が前後左右に揺れる独自機構 ・執務席の一括入れ替えに向く |
(2)オカムラ バロン

「オカムラ バロン」は、樹脂部品やアルミ部品に再生材を使用したオフィスチェアです。再生材使用率は製品重量の約53%とされており、新たな原材料の使用を抑え、資源の有効活用につなげています。
また、単一素材分解率は87%で、使用後に金属や樹脂などの素材ごとに分別しやすい設計です。再生材の活用だけでなく、廃棄時のリサイクルにも配慮されています。
製品重量に対する再生材の割合が明示されているため、環境性能を数値で確認したい企業や、資源循環を重視してオフィスチェアを選びたい企業に適しています。
参考:https://www.okamura.co.jp/catalog/pdf/Baron_Jp.pdf
| 特徴 | ・背もたれに通気性のあるメッシュ素材を採用 ・リクライニングの強弱を調整できる ・座面の高さや奥行きを調整できる |
(3)オカムラ シルフィー

「オカムラ シルフィー」は、背もたれの形を体格に合わせて調整できるオフィスチェアです。再生材使用率は製品重量の約30%、単一素材分解率は89%で、樹脂部品には材質が表示されています。
分解率が高く、使用後に素材ごとに分別しやすい点が特徴です。体格の異なる社員が使う職場でも、調整機能によって座り方を合わせやすくなります。
参考:https://www.okamura.co.jp/catalog/pdf/Sylphy_Jp.pdf
| 特徴 | ・背もたれの形状を体格に合わせて調整できる ・製品重量の約30%に再生材を使用 ・樹脂部品に材質表示があり、素材を識別しやすい |
(4)スチールケース シリーズ1

「スチールケース シリーズ1」は、体重に合わせて背もたれの反力を自動で調整する機構を備えたオフィスチェアです。環境面では、輸送時の環境負荷の低減に配慮しています。
組み立て前の状態で出荷するノックダウン方式を採用し、輸送時のCO2排出量を50%削減するとされています。輸送効率を高めることで、製品の流通段階における環境負荷を抑える設計です。
参考:https://www.steelcase.com/asia-ja/products/office-chairs/steelcase-series-1/
| 特徴 | ・組み立て前の状態で出荷するノックダウン方式を採用 ・輸送時のCO2排出量を50%削減 ・輸送効率を高めることで流通段階の環境負荷を低減 |
(5)ハーマンミラー セイルチェア

「ハーマンミラー セイルチェア」は、つり橋の構造から着想を得た独自の背もたれが特徴のオフィスチェアです。少ない素材で体を支える設計を採用しており、資源の使用量を抑える工夫が施されています。
環境面では、ポリ塩化ビニル(PVC)を使用せず、製品を構成する素材の大半がリサイクル可能とされています。素材の使用量を抑えるだけでなく、使用後の資源循環にも配慮した設計です。
また、特徴的な背もたれのデザインは、オフィス空間のアクセントにもなります。環境配慮とデザイン性を両立させたい企業や、オフィスのリニューアルに合わせて椅子を入れ替えたい企業に適しています。
参考:https://www.hermanmiller.com/ja_jp/products/seating/office-chairs/sayl-chairs/product-details/
| 特徴 | ・つり橋の構造から着想を得た独自の背もたれを採用 ・製品を構成する素材の大半がリサイクル可能 ・資源の使用量を抑え、使用後の資源循環にも配慮 |
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4.使わなくなったオフィスチェアの手放し方

オフィスチェアを入れ替える際は、新しい椅子の選定とあわせて、古い椅子をどう手放すかも計画しておく必要があります。環境省が示す循環型社会の考え方では、発生抑制、再使用、再生利用、熱回収、適正処分の順に優先するとされており、廃棄は最後の手段です。
ここでは、使わなくなったオフィスチェアの手放し方を、優先度の高い順に解説します。
(1)社内での再配置や部品交換で使い続ける
不要になったオフィスチェアは、廃棄する前に社内での再配置や部品交換による継続使用を検討します。執務席で使わなくなった椅子でも、状態に問題がなければ、別の部署や会議室、来客スペースなどで再利用できます。
また、張地の破れやキャスターの不具合など、一部の部品が劣化しているだけであれば、交換や修理によって使い続けられる可能性があります。
参考:https://www.env.go.jp/content/900532610.pdf
(2)メーカーの回収・リユースサービスを利用する
メーカーが提供する回収・リユースサービスを利用して手放す方法もあります。オフィス家具メーカーの中には、使用済み家具を回収し、中古品としての再利用や別の場所への転用を支援しているところがあります。
新しい椅子への入れ替えを予定している場合は、購入先のメーカーや販売店に、既存の椅子を引き取ってもらえるか確認します。
ただし、回収対象となる製品や対応地域、費用などはサービスによって異なります。また、引き取られた椅子が必ずリユースされるとは限らないため、回収後の取り扱いも含めて事前に確認することが大切です。
(3)古物商許可を持つリユース業者に売却する
環境省の手引きでは、同じ型番の椅子がまとまっている場合、中古市場で売却しやすいとされています。売却する際は、椅子の状態や数量、型番を整理し、業者に買取の可否を確認します。売却できれば、廃棄物の発生を抑えながら、売却収入を得られる可能性があります。
ただし、古物商許可だけでは廃棄物の収集運搬はできません。買取対象外の椅子の処分も依頼する場合は、産業廃棄物収集運搬業の許可など、必要な許可を持つ業者か確認が必要です。
(4)廃棄する場合は産業廃棄物として許可業者に委託する
事業所から排出される金属製・プラスチック製のオフィスチェアは、業種を問わず産業廃棄物の「金属くず」「廃プラスチック類」などに分類されます。そのため、家庭ごみと同じ方法では処分できません。
廃棄する際は、必要な許可を持つ産業廃棄物処理業者に委託し、引き渡し時にマニフェスト(産業廃棄物管理票)を交付します。
また、オフィスチェアは金属・樹脂・布・ウレタンなど複数の素材で構成されているため、分解や分別が必要かどうかは委託先の指示に従います。
参考:https://www.kankyo1.metro.tokyo.lg.jp/about/jouhou_portal/koe.files/koe_202008c.pdf
参考:https://www.pref.osaka.lg.jp/faq/faq_001695.html
5.まとめ
環境配慮型オフィスチェアは、再生材の使用、長く使える設計、使用後の分別・リサイクルのしやすさ、グリーン購入法などの基準への適合といった観点で判断できます。選ぶ際は、再生材使用率の分母や単一素材分解率、保証期間などを確認し、根拠のある製品を比較します。
あわせて、入れ替えで不要になる椅子は、社内での再配置、メーカーの回収、リユース業者への売却を先に検討し、廃棄する場合は許可業者に適切に委託することが大切です。